ピーチウエア利用情報
  • PeachWare（ピーチウェア）運用管理規定

  • PeachWare（ピーチウェア）操作マニュアル
          
  • 活用事例

    事例１　「教育委員会が管下の学校に対する調査事務での活用」
    　県教委の悉皆調査
    　県教委から依頼された市町村教育委員会の管下の学校への調査報告の事務
    　県教委の配付例　電子メール送付ができない大きなサイズのコンテンツの配付
    　　例「センターだより」，大きなサイズのポスター配付

    事例２　「学校の公開研究会の通知の配付」
    　県教育委員会等の研究指定校として，研究成果を公開するような場合に利用する。
    　地域指定の場合は，教育事務所単位，市町村単位で配付される仕組みを活用するのが通常の手段ですが，地域外にも広く知らせたい場合などでは，郵便や電子メールでの配付が考えられますが，郵送代・紙代の予算や，配布先のメールアドレスの収集と配付手続きに手間が掛かる場合があり，ピーチウェアの活用に優位性があります。マニュアルの７ページ「送信キャビネット一覧画面」をご覧ください。
    　ちなみに，指定校の研究の場合は，事前に監督する機関に相談し，その指示に従うようにする必要があります。

    事例３　教育関係者の研究団体や組織が利用する
    　例えば，文部科学省や県教育委員会が主催あるいは共催するような研究団体の活動に利用することも可能です。
    　校長会，教頭会の研究のための調査，資料の交流
    　山梨県○○科研究会の関東ブロック研究の調査，資料の交流
    　いずれも，発信元学校の校長名（組織長名）での依頼となりますので，任意の教育研究団体などでは，必ず利用範囲にあるかどうかについて，センター担当者にお問い合わせください。